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声なき声に耳を澄ます

 

 河北新報の石巻総局の若手記者である大友庸一は、牡鹿半島にある石巻市の漁協の支所にいた。

 

 地響きとともに建物が激しく揺れた。取材していた漁師の後を追って外に飛び出した。

 鳴り響くサイレン。津波から船を守ろうと漁師たちは全速で船を沖に出した。第1波が静かに岸壁を越えた。急斜面を 車 で上り、高台の小学校に移動した。

   津波が白い帯になって沖合いから押し寄せてくるのが、亀裂の入った校庭から見えた。白い帯は黒い固まりになっ て集落を襲った。斜面に張り付く家々が沖に流され、防波堤が崩れ落ちた。

 石巻市中心部にある会社に戻ることにした。途中、女川原子力PRセンターによった。道路は津波で寸断され、半 島 から出ることは不可能だという。

 

 13日早朝、十数人と約30キロ離れた石巻市まで徒歩で向かった。女川町中心部まで数キロのところでトラックの荷台に乗せてもらった。人の親切が身にしみた。

 女川町中心部はすべてが破壊され、変わり果てた姿をさらしていた。車を3台乗り継ぎ、石巻市郊外の自宅に着いた。自転車で向かった市中心部は冠水。自転車をかつぎ、線路を歩き、1階が泥で埋まった会社にたどり着いた。

 3月22日、火葬が限界に達し、やむを得ず土葬が始まった東松島市。話を聞いた女性(77歳)は、臨月だった孫娘(30歳)を弔った。「小学4年のひ孫には母親の死をきょう伝えた。私の一人息子も孫娘の夫も行方がわからない。涙も枯れ果てた」。返す言葉が見つからなかった。

 

 読売新聞の宇都宮支局員である清武悠樹は、地震発生の1時間半後、仙台総局に応援に行くよう指示された。後輩の記者が指名されかけたのをさえぎって手を上げた。

 栃木県北部を抜け、福島県、宮城県と進むうち、信号機が点灯しない交差点が増えた。カーラジオからは「仙台市若林区で数百人の遺体が発見」「福島で原発事故」と読み上げるニュースが次々に入る。

 仙台市に到着したのは、出発から26時間後の12日午後6時頃だった。

 翌日、東北総局の指示で宮城県気仙沼市に入った。同市鹿折地区はがれきで道路がふさがれて車で入れず、隣の地区から線路を歩いて入った。トンネルを抜けると、むっと熱気を感じた。真っ黒に焦げたがれきの山に、漁船が転がっていた。かれきからは炎と黒煙が上がっている。

 線路沿いに何かを見つけたのはそのときだった。長い2本の物がそろえて置いてあると思い、その先をみてどきりと した。黒いゴム長靴。遺体だった。長袖に長ズボン、袖から出た青白い手。おそるおそる目線を動かすと、顔にはタオルケットがかけられていた。

 我に返って手を合わせた後、消防隊員に知らせようと見回すと、近くにいた被災者から「もう伝えてある。昨日からそのままで、どうしようもないんだ」と声を掛けられ、がくぜんとした。

 

 毎日新聞東京本社の社会部の竹内良和は、地震発生から4週間ほど、岩手県陸前高田市の避難所を取材していた。竹内は、10年、20年先まで継続して取材に応じてくれる人を探していた。取材記者として12年目になる。被災者の再生の歩みを追いたいと、考えたのである。

  たまたま炊き出しの鍋を運んでいた女性の声をかけた。「店は流されました。夫は亡くなりました」。声を詰まらせて、両手で抱えた大鍋に大粒の涙を落としていた。これが「お女将さん」との出会いだ。

   2歳年上で70歳になる夫、3代目の長男と共に「やぶ屋」というそば店を営んでいたという。結婚から45年。先代が間 口1間半で始めた店を県外からも客が来る人気店に育て上げた。

 インターネットで店名を検索すると、飲食店の紹介サイトに店の写真が投稿されていた。写真を引き伸ばして、額に入れて手渡した。

 取材を切り出すと、なぜか表情はさえない。よくよく聞くと「息子から『こんな大変なときにマスコミの取材なんて何を考えているんだ』と叱られた」という。

 5月下旬、職人気質の長男が「被災地のことを多くの人に伝えてください」。記事化のOKサインをくれた。翌日、カメラ マンと避難所を訪ねた。髪をセットし、きれいな花柄の服を着た女将さんが笑顔を待っていてくれた。記事は社会面に大きく掲載された。女将さんからお礼の電話が入り、ある親族が「泣きながら記事を読みました」と言ってくれたのがうれしかった。

 誰もが記者に思いを語る勇気や、流ちょうな言葉を持っているとは限らない。伝えたいことがあっても、口をとざす人もいる。だからこそ相手の身になり、根気よく話を聞かねばならない。声なき声に耳を澄ませたい。

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参考文献

新聞研究2011年7月号
未曾有の災害連鎖を伝える報道 福島民友新聞社・編集局長 加藤卓哉

新聞研究2011年7月号
総合力で新聞の力を示すために 読売新聞東京本社・編集局総務 松田陽三

新聞研究2011年12月号
東日本大震災と報道
(若手記者の経験)被災地取材から学んだこと
多くの死と生に接して-記事で地域再生の後押しも
河北新報 石巻総局 大友庸一


人とのつながりを財産に-被災者の思い受け、課題と向き合う
福島民友新聞社 報道部 渡辺哲也


「風化させない」を合言葉に-伝えたい中越・中越沖地震の教訓
新潟日報社 報道部 小熊隆也


声なき声に耳を澄ます-相手の身になり、根気よく
毎日新聞東京本社 社会部 竹内義和

記者は何を見たのか-3.11東日本大震災
読売新聞社 2011年11月

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経営者の述懐 下

 

 被災地の新聞経営者の真剣な経営姿勢に対して、全国紙やブロック紙の経営者たちもなにごとか揺り動かされている。

  日本経済新聞社長の喜多恒雄は、「同じ新聞記者として大変に誇りに思う」と語る。

 思い切って報道活動に従事できるのは、報道機関として経営基盤が安定していてこそ、との思いを強くしました。ジャーナリズムを維持していく上で、新聞経営に携わる人間として、経営基盤の強化の重要性を再認識し、諸課題にの決に(新聞)協会として取り組んでいかなければならないと考えます。

  北海道新聞社長の村田正敏は、新聞社という企業の成り立ちについて4つの要素がある、としたうえで、震災は総合的な経営の重要性を教えてくれたと語たる。

 新聞の仕事は、4両編成の列車に例えられるのではないかと思います。1両目は紙面製作をするシステム部門、2両目は印刷、3両目は輸送、そして4両目が配達です。この一両でも脱線すると文字通り立ち往生します。

 

 原爆の被災地である広島に本拠を置く中国新聞社の社主兼会長の山本治朗は、原爆投下後の新聞社と、大震災後の新聞社を重ね合わせる。

 

 中国新聞は爆心地から約1キロメートルの距離にありました。一瞬でガラスは粉々に砕け、400人いた社員のうち、113人が亡くなりました。社屋は全焼しました。被害をみると、中国新聞は存続することがあり得ない状況だったと思われます。当時は国策として新聞社の「相互援助契約」があり朝日新聞(西部本社)、毎日新聞(西部本社)、西日本新聞、当時の島根新聞の4社から代行印刷紙を送っていただき、(原爆投下3日後の)8月9日から新聞を配りました。

 被爆の日、22万部あった発行部数は、9月時点で3分の1以下の6万部まで落ちました。これを22万部にまで戻すのに15年かかりました。

 いついかなることが起きるか、人智の及ばないところがあります。私も全国紙、地方紙の枠組みを超えた大きな災害援助ネットワークが新聞界に必要だと考えます。

  読売新聞社長の白石興二郎は、自社の被害について述べた上で、競争を超えた協力が必要であることを強調する。

 地方紙のみならず、全国紙も大きな影響を受けました。当社の仙台工場も輪転機が毀損し、いまだに隣県の福島、茨城で代替印刷をしています。競争関係はそれとして、全国紙、地方紙を超えた協調関係を構築されることを望んでおり、それに協力していきたいと考えています。

 

 関東大震災後の新聞業界の激しい競争は、首都の業界地図を一変させた。列島の広範囲に被害をもたらした東日本大震災は、業界にまず、印刷分野での協力の必要性を痛感させた。この協調体制が、経営そのものの統合に向かうかどうか、しばらく時間の経過をみなければならないのだろう。

 ――

参考文献

新聞研究 2011年12月号
第64回新聞大会・研究座談会 パネルディスカッション
新聞界が直面する諸課題

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経営者の述懐 上

 東日本大震災から7カ月余りが経った2011年10月18日、京都市のホテルで、第64回新聞大会が開かれた。日本新聞協会に加盟している新聞社などが年に一度会して、メディアが直面している課題について話し合うものである。

 この年のテーマのなかで、「震災と新聞」、「デジタル・電子新聞」が大きな課題としてとりあげられた。

 震災地に本拠を置く地方紙のトップは、シンポジウムのなかで次のように震災を振り返った。

 河北新報社社長の一力雅彦は、「未曾有の大災害は新聞社にとって即、非常事態になりました」と語り始めた

 

 新聞は無事に発行できましたが、地震直後から大規模な停電が続き、通信は途絶え、交通は完全に麻痺しまし た。冷たい雪も追い討ちをかけました。その中で、何とか戸別配達を維持し、多くの避難所に新聞を届けることができました。社員は全員無事でした。しかし、沿岸部の取材拠点と販売店は甚大な被害を受けました。宮城県の沿岸部では、多く販売店が津波にのみ込まれ13店舗が全壊しました。

    被災者に寄り添う報道・紙面が徹しています。3月11日に広い範囲で起きた事実と、その日を境にして起きた変化をきちんと伝えることが、新聞の役割だと思っています。大震災以降、生活に欠かすことのできない情報インフラと して新聞に対する期待、評価は確実に高まっています。どんな困難な状況でも一部一部が確実に読者に届けられる態勢は、これかれもぜひ維持していかなければなりません。

 「ライフラインから人の動きまで、すべてが途絶した中で、現状や明日の動きをどう伝えるか苦悩しました」と、岩手日報社長の三浦宏はいう。

 新聞が発行されていること自体が被災地の大きな励みになるという多くの人の声を聞きました。沿岸部の販売店の前に一部売りを求める人たちの行列もできました。新聞が絶対に必要なメディアであるということを、いま改めて実感 しています。岩手日報では販売店の店主3人、配達員12人が死亡、12店舗が流出しました。しかし、1カ月後までに、 すべての店で配達を再開しました。

 

 地震と津波、そして原発事故の三重の被害に遭遇している福島県では、ふたつの地方紙が拮抗して存在している。福島民報社長の渡辺世一は、とくに原発事故による影響について述べる。

 県内の販売店は浜通り(太平洋岸の地域)を中心に壊滅的な打撃を受けました。特に、東京電力福島第1発電所 がある双葉郡では、11店舗がいまだに営業できない状態です。

 これからしていくべきことは、放射能の不安に駆られる住民が1日でも早く地元の帰れるような報道を展開することだと考えています。 福島、郡山といった福島県中通り地方の放射線量はそれほど高くはありません。それでも不安で子供を県外に転 校させるといった状況が見られました。現在、県民の避難者は14万5千人ですが、そのうち、5万6千人が県外に逃げています。

 福島県が通常の状態に戻るには、まだまだ時間がかかると思います。緊急時避難準備区域の解除はありましたが、除染はされぬままです。問題のひとつひとつを追及しながら、行政、国の施策に注文をつけていきたいと考えます。

 

 福島民友新聞社長の神田俊甫は、「痛恨の極み」と記者に犠牲者がでたことに悔やみきれない思いを打ち明ける。

 

 今回の震災で入社3年目の若い記者が、南相馬で津波を取材している最中に殉職しました。付近の人たちに津波が来ると伝えながら避難誘導していたとの彼に関する目撃証言があります。痛恨の極みです。警察・消防が命を賭 して、住民の生命・安全を守る。それと同様に、新聞社も命を賭して情報を集め、どんな困難な状況でも読者のもとに届けるという社会的使命があるのだと改めて痛感しました。

 いま福島県は、地震、津波、原発事故、風評被害の四重苦に悩まされています。避難民の自動車の放射性物質の測定が行われるなど、風評被害をされにエスカレートさせる「福島いじめ」とも言える状況が生じています。

 こうした中で、福島県民あるいは全国の人たちに何を伝えていくのか。新聞になにができるのかを自問自答している毎日です。

 大震災の最前線で取材活動に取り組んでいる記者も、経営者も震災によって、ジャーナリズムとは何なのか、を日々考えている。被災地の地方紙の経営者もまた、記者と同じように震災報道のなかで、ジャーナリズムの担い手としての自分自身の変革に迫られている。

 

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紙とペンで 手書きの新聞は出た

 石巻日日(ひび)新聞社の常務取締役報道部長の武内宏之は、被災直後の同社のありさまについて、「社長をはじめベテラン、若い社員は上司、部下関係なく意見を出し合った。まさに、あの映画『クライマーズ・ハイ』の場面のようだった」と、振り返る。『クライマーズ・ハイ』とは、横山秀夫原作で、1985年夏の日本航空ジャンボ機が墜落した事件をめぐる新聞記者たちの動きを描いた作品である。

 石巻日日新聞は沿岸から直線で1キロほどの内陸部にある。地震で社内の壁は、はがれ落ち、天井の電灯も落ち室内は本社や資料が散乱した。

 そして、1時間後、巨大津波が押し寄せ、それが引いたのは夜の8時ごろだった。

 避難所から帰ってきた若い社員も加わって翌日からの新聞について話し合いを始めたのは、その時刻だったと思う。協議の中で協力に支持されたのは「創刊100年の前年に数日とはいえ新聞を出さなかったという記録は作りたくない」という意見だった。さらに、戦時中に一県一紙体制に抵抗し続け、紙の配給を断たれた後も自宅でわら半紙に自分たちの思いを書いて隣近所に配っていた先輩記者たちの話に及んだ時に、社長が「紙とペンがあれば伝えられる」とひと言。

 この言葉で手書きの壁新聞で行くことが決まった。

 翌日の12日朝、高台に避難していた、入社5カ月目の記者が戻ってきた。すぐさま市役所に行き、先輩記者たちから原稿と被害状況がわかる資料を持ってこいと指示した。市役所の周りの道路は1・5メートルほど冠水していた。それから3時間後、その新米記者はずぶぬれになったスーツ姿で帰ってきた。

  手書きの壁新聞は3月12日から17日まで発行された。この新聞は、米国のニュースジャーナリズム博物館に永久展示されている。

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ヤフーは立ち止まらない ③

 インターネットで情報を伝えることの利点について、川邊は次の3点をあげている。

  第1は、メッシュの細かさ、つまり情報のエリアの細かさである。マスメディアは、エリアを大きくしか扱えない。検索という行為は、そもそも情報を引き出そうという利用者のものであり、どんない細かいマイノリティ向けの情報でも掲載できるという特徴を持っている。

 第2は、双方向性である。判断や考え方の多様性を促して、議論の場を作る。大震災のなかで、原発事故や放射能汚染の問題について、利用者はこうだといって欲しかった、と川邊は振り返る。しかし、ヤフー・ジャパンのとったのは、双方向性の原則にこだわることだった。利用者の判断材料になる情報、つまり選択肢について、ソーシャルメディアからの情報も含めて、整理するという方向であった。

 第3は、利用者重視の視点である。混乱する震災関係の情報をなるべく整理するとともに、同じ情報でも利用者が理解しように伝える工夫を考えたのである。「計画停電マップ」や「東京電力の電力使用状況のメーター」などが好例だと、川邊は指摘している。

 川邊がもっとも悩んだのは、8月から始めた「放射線情報」だった。ひとつ間違えばパニックを引き起こしかねないからだ。いったんは、ヤフー・ジャパンは放射線についての情報の提供をあきらめたのであった。

 福島の原発事故の事態がだいぶ落ち着いてくるとともに、全国的な放射線物質の飛散状況もわかってきた。

 冷静になるというのは本当に重要なことだと思う。実は、放射線情報をどう扱ったらいいのか悩んでいたときに、WHO発表のチェルノブイリ事故における子どもの健康被害に関するリポー トを読んだ。そのリポートによると、放射線物質による汚染よりも、一連の騒動によるストレスのほうが子どもには悪影響で被害が甚大だったという。やはり、過度な情報の流通や言及がストレスに与えるのは避けなければいけない。冷静かつ客観的に放射線物質とつき合っていけるような情報提供の形を目指し、3カ月かけてようやく、定点計測された全国の放射線量情報を提供する「放射線情報」を公開する運びになった。

 私は現代日本人のインターネット・メディアリテラシーを信じる。それでも、世の中がそもそも冷静ではないときには、情報の発信や提供にはかなり慎重にならなくてはならないことを学んだ。非常に良い経験になったと思っている。

 ――

参考文献

放送メディア研究 No.9  2012 (NJHK放送文化研究所、丸善刊)

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