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NHKスペシャル「新・映像の世紀」

ヒストリーチャンネル「ヒトラー追え」は亡命説に挑む

WEDGE Infinity 田部康喜のTV読本 寄稿    http://wedge.ismedia.jp/category/tv

「映像の世紀」といわれる20世紀は、映像技術の発明によって膨大な歴史的な資料を残した。歴史の真実に迫るのに、文書に加えて映像が加わった。

  NHKスペシャル「新・映像の世紀」は、第1回「百年の悲劇はここから始まった」(10月24日)から毎月の放映で、全6回のシリーズが始まった。新たに発掘された映像によって、歴史の流れとそれに翻弄された個人に焦点を当てる。

  CS放送のヒストリーチャンネルは、世界同時公開で「ヒトラーを追え」シリーズを11月24日から放映開始した。元連邦捜査官として犯罪者を追った経験者、ジャーナリストらが「調査報道」に取り組んだ。ヒトラーがベルリンの陥落時に自殺したのではなく、アルゼンチンに亡命した可能性である。

 「新・映像の世紀」の第2回「グレートファミリー新たな支配者(11月29日」は、アメリカの資本主義を築き上げた企業とその家族の物語である。

  ニューヨークのロックフェラービルの前で、巨大なクリスマスツリーに明かりが灯るシーンから、映像は始まる。80年前からの行事がなぜ起きたかは、作品のなかで解き明かされていく。

  ロックフェラーは、石炭から石油革命の道をいち早く見抜いた。五大湖の周辺で発見された石油を掘削して、ひとヤマあてようとする人々が群がった。ロックフェラーは、掘削には手を出さずに、原油を精製するビジネスに乗り出した。優秀な科学者を雇い入れて、どんな不純物を含む原油でも精製する技術を確立した。それが世界標準であることを示すために、社名を「スタンダードオイル」とした。

  金融の中心地である、ウォールストリートを牛耳ったのは、モルガン商会だった。アメリカが中央銀行を設立する1930年まで、その機能はモルガン商会が担っていた。ウォールストリートに看板を出さず、一般個人との取引はしないで、大企業との取引に専念した。

  そのモルガンにカメラが殺到したのは、1912年4月のタイタニック号の沈没だった。運行会社が系列の会社であり、救命具の不足と金持ちを優先した救助、そして事前に多額の保険がかけられていたことが批判された。それでも、モルガンはいっこうに強気の姿勢を変えなかった。

  大陸横断鉄道会社や、エジソンの発明よって生まれたゼネラル・エレクトリック(GE)、電話会社のベル、自動車製造会社のGMなど、モルガンの出資なくしては成長できなかった。

  ロックフェラーの家族たちの団らん風景を映したフィルムが流れる。その子どもたちのなかに、世界最大の慈善団体であるロックフェラー財団を率いることになる、ロックフェラー・ジュニアがいる。

  ジュニアは次のように語っていた。

  「法皇や教皇、どんな国の王よりも仕事がおもしろい。なぜならば、わたしをどこからも排除することはできないからだ」と。

  ロックフェラーやモルガンによって、資本主義はモンスターのように巨大に成長を遂げる。

  アメリカの富に引き寄せられるようにして、膨大な移民がやってくる。その数は1920年からの10年間で400万人に達する。なかでも、革命後に迫害を受けたソ連のユダヤ人と、イタリア人が多かった。

  旧ロシアの貴族の専属化粧士から、化粧品会社を起こして成功した、マックス・ファクターや、ハリウッドの活躍の場を得たカーク・ダグラス、ポール・ニューマンら成功者の数は少ない。勃興する自動車産業などに移民たちは、その職場を求めた。

  アメリカの繁栄が永遠であるかのようにみえた瞬間に、1924年10月24日、株式市場を大暴落が襲う。「暗黒の木曜日」である。

  中西部の穀物地帯では、20年代の10年に幾度も砂嵐が穀物を枯らして、350万にも農民たちが当て所もない西部への旅にでた。

   ロックフェラー・ジュニアは、ロックフェラービルを建設することによって、7万人の雇用を創出した。冒頭のクリスマスツリーは、これに対するお礼として労働者たちが始めたものであった。

 モルガンは大暴落前に株式を売り抜け、ロックフェラーは底値で買い上げてのちに株式が上昇して損を取り戻していたことがわかる。

  「グレートファミリー」が慈善家のイメージの裏で、なにをやっていたのか。モルガンに対する議会証言の場面などを通じて、映像は克明に映し出していた。

  CS放送のヒステリーチャンネルの「ヒトラーを追え」は、まず旧ソ連時代から保存されていたヒトラーの遺体の頭蓋骨をNA判定したところ、男性ではなく30歳代の女性であることがわかる。

  さらに、ナチスの幹部の多くが亡命したアルゼンチンンのジャングルのなかに、石組みのかつて瀟洒であったであろう建物3棟の発掘作業に迫る。豪華な風呂や部屋、ナチス時代の金貨、そして胃痛に苦しめられていたヒトラーが常備薬としていた、胃薬が大量に発見される。

  ベルリンの首相公邸の地下には、ヒトラーが世界の首都にふさわしい都市建設をするために縦横にはりめぐらされた地下道が三層にもわたって延びていたこともわかってきた。ヒトラーの脱出は可能だった。

  「映像の世紀」の謎が、解明されるのはこれからだ。

 

 

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ELNEOS 12月号  「ほまれもなく そしりもなく」 田部康喜 広報マンの攻防戦

 東芝がいわゆる「不適切会計問題」ついて、第三者委員会による調査報告書を公表したのは十一月初旬のことである。問題が発覚してから実に八カ月近い月日が経過した。

 今回の問題については、トップの経営姿勢や会計基準の順守、情報の適宜開示原則などのさまざまな面から論じられてきた。

 ここでは、上場企業のなかに、閉ざされた空間が存在していた事実と、それがひとり東芝に限らないのではないか、という視点から調査報告書を改めて熟読してみたい。

 不祥事を起こした企業の調査委員会のほとんどが、裁判官や検察官出身者を委員長に据えて、社内の聞き取り調査にあたるのは、弁護士であること多い。

 東芝の調査報告書もその例に漏れない。そもそも委員会の目的が「東芝の現旧役員らの法的責任の有無及び損害賠償請求の当否に関する調査・検討」をすることにあった。

 しかし、報告書の淡々とした法的な表現を拭い去ってみれば、そこには経営トップの利益至上主義の生々しい証言が現れてくる。

 東芝は調査報告書の公表に先立って、歴代の社長三人を含む計五人の旧役員に対して、三億円の損害賠償を求める訴訟を起こした。

 パソコン事業畑を歩んで三代前の社長に就任した西田厚聡氏の責任は、パソコン部品をОDM(委託者のブランドで販売される製品を生産すること、または生産するメーカー)先の台湾企業に高値で売ることによって、一時的には利益を計上できるが、製品の買い取りはいずれ、部品の価格には割りの合わない低い価格で買わざるを得なくなる、会計処理を推進したことにある。「Buy-Sell」という商習慣である。社内では「借金」と呼ばれていた。

 二〇〇八年十二月二十二日の社長月例会において、第三四半期におけるPC部門の営業利益が一八四億円の赤字になるという報告に対して、西田氏は次のように言い放った。

「こんな数字はずかしくて(一月に)公表できない。

 同氏が退任した直後の二〇〇九年第一四半期には、「Buy-Sell」によってかさ上げされた利益は累計で三一三億円にのぼった。

 前社長の田中久雄氏は就任直後の二〇一三年九月十三日、財務担当の取締役兼代表執行役副社長を「極秘の相談がある」として、利益のかさ上げを相談した。

 デジタル関係の子会社の第二四半期の決算について「市場の期待値を考えると」と前置きして、前期の赤字幅を半減させることを打診している。

「そこで相談です。これまでの方針とは少し異なりますが、少しバイセル借金(Buy-Sell)を増やして」と。

 経営者が順法精神に則って「善管注意義務」を担うことに明らかに反する、と報告書が指摘するのは当然である。経営トップを中心として、世間の常識から逸脱した閉ざされた空間があったことに驚かされる。

 そうした空間がなぜできたのか、どうすればできないようにできるのか。メディアという社会の風を企業に吹き込む、役割を担う広報パーソンの大きな課題である。

 

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  ELNEOS 11月号  「ほまれもなく そしりもなく」 田部康喜 広報マンの攻防戦

 関東・東北水害は「地方政府」の危機管理と広報体制対して警告を鳴らした。ここではまず、「地方政府」の名称の意味である。

 日本国憲法は連合軍最高司令官総司令部(GHQ)の原案をもとに、日本が制定したものである。「戦力放棄」は、当時の芦田均首相が主張して盛り込まれたことなど、成立に関する歴史的な論議は尽きない。

 それを脇に置いて、重要なことは、日本国憲法が第八章で掲げている「地方自治」である。

英文の日本国憲法をみると、「LOCAL SELF-GOVERNMENT」である。   世界の民主主義国では「地方政府」が標準である。国連など各種統計のなかで、「LOCAL GOVERNMENT」の表記をみるとき、日本の地方自治体をイメージできない人が意外に多い。

戦前の旧内務省が地方を戦後も掌握したい意図が、翻訳のカゲに隠れているのではないか。言葉は物事の実態を縛る。「地方政府」といったときに、その責任は中央政府の単なる出先でも、旧自治省の指導監督を受けているのではなく、主体的な行動が求められる。

今回の水害では、常総市の批判勧告が遅れたばかりか、鬼怒川があふれる方向に市民を誘導した。さらに、市の災害発生時の被害予測を示す「ハザードマップ」の範囲のなかに、市庁舎を建設した結果として、庁舎が水没するとともに、非常用電源が機能しなくなり、市役所は危機管理能力を失った。

常総市のツイッターは九月九日午後九時二三分に、次のようにつぶやいた。

「鬼怒川が三坂町内において、決壊しました。鬼怒川東側の市民の方は、早急に鬼怒川西側に避難してください」

 ところが、堤防が決壊したのは一〇日午後〇時五〇分ごろ。三坂町の二つの地域からは、鬼怒川の水位が上昇しているという情報が市役所に寄せられたので、午前一〇時半には避難指示を出していた。しかし、決壊した地点から一番近い地区にはだしていなかった。

 危機における情報の錯綜と、それを的確に判断する体制がまったくなかったことを物語る。

 国土交通省による、今回の豪雨被害と普及状況に関する一〇月五日付の報告書によれば、統計期間が一〇年以上の観測地点のうち、一六地点で、最大二四時間の降水量が観測史上一位の値を更新した。常総市はこれに含まれない。死者は八名で、うち二名が常総市である。

「地方政府」の自覚なき市町は常総市にとどまらない。東京新聞の一〇月一〇日付朝刊によると、利根川水系の主要な河川の流域にある一都五県(東京、千葉、埼玉、茨城、群馬)の九市町は大規模な水害が発生すると、庁舎が浸水して、非常用電源設備まで使用できなくなることがわかった、としている。千葉県松戸市、埼玉県行田市など、東京のベッドタウンが含まれている。

 東京都は首都直下型地震に、都民が備える食糧の備蓄や、避難所の暮らし方などをまとめた「東京防災」と名付けた冊子を七〇〇万部用意して各戸に配り始めた。そこには、「地方政府」の意気込みが感じられる。

 

 

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生殖医療の発達がもたらすサスペンス

 WEDGE Infinity 田部康喜のTV読本 寄稿    http://wedge.ismedia.jp/category/tv

 体外受精を日本で初めて、1983年に成功させた東北大学名誉教授の鈴木雅洲氏をインタビューしたことがある。東北大学を退官後に専門のクリニックを開いた80年代末のことである。

  「鈴木先生は、命が誕生するという神の領域に入られたとはお考えになりませんか」

 鈴木氏の答えはいまも鮮明である。

 「神の領域があるとすれば、受胎しても生まれる子どもと、流産などによって生を受けなかった子どもがいったいどうして分かれるのか、ではないでしょうか」

  生殖医学と遺伝子医学の進歩によって、人間はさらに生命の領域に踏み込もうとしている。

  「デザイナーベイビー」である。受精卵の段階で、遺伝子操作を行って、父母が望むような外見や知力を持たせる技術である。

 NHKドラマ10「デザイナーベイビー」(毎週火曜)は、産婦人科の医師で作家の岡井崇の原作のドラマ化である。医療現場を舞台にしたサスペンスに、黒木メイサが挑む。

 速水悠里(黒木メイサ)は、警視庁捜査一課員だったが、妊娠8カ月となっていったんは庶務課に移動していた。しかし、生殖医療を得意とする城南大学附属病院の産婦人科で、乳児誘拐事件が起きたことから、特殊犯罪捜査係に呼び戻される。

 誘拐されたのは、ノーベル賞候補といわれる物理工学博士の近森博(池内万作)と、陸上競技の元トップアスリートの優子(安達祐実)のノゾミである。

 捜査は当初、病院内の権力闘争的な人間関係に絞られた。産婦人科の正教授である須佐美誠二郎(渡部篤郎)が、まず疑われる。

産婦人科の主導権をめぐって、ライバルの特任教授の崎山典彦(渡辺いっけい)が、プロジェクトのリーダーになったことに不満を抱いているのではないか、という疑惑である。

 須佐美の疑いは、その周辺を洗うことによって晴れる。彼によって、不妊治療をほどこされ、いったんは妊娠に成功するが、流産してしまった岸田トモ(安藤玉恵)と夫の裕也(淵上泰史)が犯人として浮上する。

 職場の運送会社で事情を聴いた速水は、裕也が同僚に子ども流産に同情されているばかりか、親しみをもって付き合っていたことを知って、捜査陣が想定している凶悪な犯人像を改める。

 しかも、裕也が職場に戻ってくる場面に直面する。相棒の後輩である若手刑事の土橋福助(渡辺大和)が、手柄に走って裕也を追い、取り逃がす。

 ドラマのホームページで、「スピンオフ動画『刑事・土橋福助』」が連続してアップされている。こちらは、土橋をどう育てるかの上司とのやりとりが2分間のコントとなって、楽しめる。

 裕也はついに、身代金として2000万円を要求して、自分の子どもが流産したことによって怨みを抱く須佐美(渡部篤郎)に新宿駅の西口に来るように指示するのだった。

 謎めいた表情が似合う黒木メイサは、サスペンスに向いていると思う。黒木の周囲を固める俳優たちが、個性派ぞろいで彼女の魅力を引き立たせている。

 誘拐された乳児の母親役の安達祐美は、「家なき子」(日本テレビ・1994年)で、「同情するならカネをくれ!」の名セリフを残して、天才子役ぶりをいかんなく発揮したが、いまでは舞台でも活躍する名脇役である。生殖医療にすがり、そして我が子を奪われる母親の演技はみるべきものがある。

 速水の先輩刑事である、西室義一(手塚とおる)は独特のマスクと声音で癖のある役でおなじみである。

 そして、捜査の指揮をとるエリートの警視庁捜査一課の管理官・与那国令子役の松下由樹である。

 新宿駅に西口に各所に配した部下たちに与那国は次々と指示を出す。しかし、犯人の裕也は現れない。長時間を経て、彼女は現場から部下たちを引き上げる。

 速水(黒木メイサ)はそれが誤りだと瞬間的に判断する。しかし、上司の命令には逆らえない。

捜査陣が現場から引き上げたのを待っていたかのように、裕也は須佐美から2000万円を持って逃走する。

 与那国は、速水に聞く。

「裕也はどうしようとしているのか。そして子どもは生きているのか」と。

速水は答える。

「裕也はひとりで行動していると思う。そして、子どもは妻のトモが連れている」

 与那国はさらに問う。

「なぜか」

「裕也は職場にひとりで、戻ろうとしていた。このままではひょっとすると……」

  裕也は、捜査陣に追い詰められて掘割に身を投げる。自殺を図ったのである。意識不明のまま病院に収容される。

  そして、病院にかかってきたトモが、手元にいる乳児の泣き止まないのに困り果てている電話を受けた、速水は会話を長引かせて、捜査陣はその居所を発見する。

  病院に連れ帰った乳児をみて、母親の優子は叫ぶ。

  「私の子どもじゃあない」と。

 医療ドラマの新しい試みは、最先端の生殖医療を扱いながら、難しい用語も登場人物たちによってわかりやすく観客に伝えられている。

 そして、速水(黒木メイサ)が事件を解くカギは、生殖医療が行き着こうとしている、デザイナーベイビーにからむ人間たちの功名心にあるのだろう。

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駒沢競技場活用の自民案は生きる

 フジサンケイビジネスアイ 高論卓説 寄稿。

「日本人は時間を守るとか団体行動に向いているというのは嘘だ。どちらも東京オリンピック以降に確立したものだ。みんなそのことを忘れている」

 1964年東京五輪を支えた群像を描いた、「TOKYOオリンピック物語」(野地秩嘉著)のなかで、五輪史上初のエンブレムと、躍動感あふれるポスターをデザインしたグラフィックデザイナーの亀倉雄策は、インタビューにそう答えている。

 新国立競技場の建設をめぐる世論をまきこんだ論争は、日本人の時間の厳守と規律のある団体行動が、64年五輪以前に戻ったかのような印象がある。

 政府は28日に新国立について関係閣僚会議を開いて、建設費の上限を1550億円とする新計画を決めた。旧計画の2520億円を1000億円近く削減した。

 完成予定は2020年東京五輪が開催される7月の直前の春になる。国際オリンピック委員会(IOC)が開催年の1月に前倒しを要望しているのを受けて、「工事短縮の目標とした技術提案を求める」という条件もつけた。新国立の完成までには、大きな時の壁が立ちはだかる。

 64年東京大会のメイン会場となった旧国立霞ヶ丘陸上競技場は、五輪の開催を目指して1958年に完成し、アジア大会の会場となって、日本の国際大会の運営能力を世界に示した。五輪の開催都市に決まったのは、翌年59年のIOC総会である。

 東京都世田谷区と目黒区をまたぐようにして、駒沢オリンピック公園はある。64年大会の第二会場となった。晩夏の日差しをさえぎるうっそうと茂る樹木の間を抜ける、ジョギングコースを市民ランナーが駆け抜ける。

 公園を扇に見立てれば、要の位置に体育館がある。正面を入ると壁に「東洋の魔女」のレリーフが、それをみながら左手に回ると64年大会で金メダルラッシュを演じた日本のレスリングチームのメンバーの名前が刻まれている。

 「東洋の魔女」と呼ばれた女子バレーチームが金メダルを獲得した、対ソ連戦の試合は、テレビの視聴率で歴代2位の66.8%。市川崑監督による記録映画「東京オリンピック」には、皇太子妃殿下時代の美智子皇后陛下が、観戦なさっている映像がある。

 駒沢競技場は、第二次世界大戦によって中止となった1940年東京大会のメイン会場となる予定だった。64年大会では、サッカーやホッケーの予選会場にもなった。体育館や陸上競技場など、主要な会場は健在である。

 自民党の行政改革推進本部と内閣・文科両部会がまとめて、政調審議会と総務会の了承を得た見直しプランは、この駒沢競技場に再び光を当てた。新国立を開会式と閉会式、球技場と位置付けて、駒沢競技場の陸上競技場を整備して会場とすべきだとする案である。

 新国立の事業費をめぐって、政府と対立した舛添要一都知事は、東京湾岸にバレー会場となる有明アリーナなどの施設を予定通りに完成させるべく、都の態勢を整えている。そこにも時の壁がありはしないか。五輪関係者は駒沢の森で深呼吸をしてはいかがだろう。

 

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